自分で家や小屋を壊す際の壊し方と手順を教えて下さい。
敷地内に建っている小さな物置小屋の解体を検討しています。業者を呼んで依頼するほどの大きさでもありませんし、解体費用のコストカットのために自分で壊そうと考えていますが、どのようなものを準備して、どんな手順で壊せばよいのでしょうか。注意点なども教えてください。
解体計画の全体像の把握、工事着手前の下準備、工事実行、工事後の手続きという4ステップで行っていただくと良いでしょう。
解体計画の全体像の把握
工事を進める前に、まずは解体の全容を把握することが第一です。
建物の大まかな坪数の測定
建物の坪数を大まかに測定しましょう。外周をメジャーで測定し、面積を算出していただくと良いと思います。平米数に0.3025を掛けると坪数に換算できます。ちなみに、解体工事会社が30坪程度の家を重機を用いて3〜4人で解体した場合、工期は7〜10日間です。これらを参考に作業に必要な期間を割り出して頂けると思います。
有害物質の有無の確認
建物内のアスベストやPCBの有無を確認しましょう。これらの有害物質は専門業者に除去を依頼しないといけない可能性がありますので注意が必要です。万が一、これを怠ると近隣の方に迷惑を掛けるばかりか、自身の健康被害と法律違反にもつながるため、できれば専門家に見てもらうのがよいでしょう。
作業スペースの確認
作業を行うことができるスペースがあるかどうかを確認します。解体を行うためには、廃材を積み出すトラックの搬入経路が最低限必要です。重機を利用する場合は、それらのスペースが必要となるため注意しましょう。
廃材の処分方法の確認
自身で解体工事を行った場合には、廃材は一般廃棄物としてみなされる可能性が高いのですが、最終的な判断は地方自治体に委ねられています。まずは管轄の自治体に、一般廃棄物か産業廃棄物かの確認をしましょう。一般廃棄物であれば、持ち込み可能なリサイクルセンターに持ち込む際の注意点や料金を確認し、どのように分別しないといけないのかを調べて下さい。産業廃棄物であれば、民間の廃棄物処理場に同様の確認をすると良いでしょう。
工事着手前の下準備
計画の全体像がつかめたら、次は着工前の下準備です。効率的に工事ができるようにしっかりと準備をしましょう。
作業人員の確保
解体工事を行うのに手伝ってくれる人を探します。廃材を運び出すのは力仕事です。また、ホコリを押さえるための散水を行う必要もありますので、できれば最低2人以上で作業を行いたいところです。どなたか手伝ってくれる人を探して下さい。
作業道具の確保
解体を行うための道具を確保します。重機を操縦できるのであれば、借りてくるのも一つです。また手作業で工事を行う場合には柱や梁を切断できるチェーンソー、解体用のハンマー、釘を抜くバール、基礎をはつるハツリ機、汚れても良い作業着、足下を守る安全靴、頭を守るヘルメット、作業用の軍手は最低限必要です。
養生の設置
近隣に民家がある場合には、ホコリや廃材の飛散を防ぐために養生の設置を行います。養生の骨組みとなる足場と養生シートについては、足場屋でレンタルが可能です。
申請
工事着工前の申請を行います。建物の面積が80㎡以上になる場合には、建設リサイクル法の届出が必要です。また、作業中道路を利用する場合には、道路許可申請が必要となります。その他、条例等で定められた届出を行いましょう。
近隣あいさつ
工事着工前に近隣の方にあいさつを行います。タオルなど何らかの手土産を持って行うと良いでしょう。自身で解体を行う場合には、工事の時期が長期化しやすいので、そのあたりの協力もお願いしておきましょう。
工事実行
実際に工事に取りかかります。現在は廃材の分別が義務付けられているため、素材が混じらないように意識しながら解体を行うのがポイントです。廃材がたまった段階で随時処分場に持ち込みます。
内装材の撤去
内装材をはがしていきます。石膏ボードや土壁などバールやハンマーを使って分別していきましょう。
窓ガラスの撤去
窓ガラスを手作業で外していきます。ガラスが割れてケガをしないように注意をして工事を進めます。
瓦の撤去
瓦を手作業ではがしていきます。高所での作業になるため、足を滑らせないように気をつけて工事をします。
構造駆体の撤去
柱や梁を撤去します。チェーンソーを利用して、木材を運び出せるサイズにカットするのが良いでしょう。
基礎の撤去
基礎を撤去します。ハツリ機やハンマーなどを利用して細かく砕き拾い上げていきます。
整地
地面の細かい破片をザルなどでこしながら拾い、地面が平坦になるように整地をしましょう。
工事後の手続き
工事が終わったらあとは最後の手続きです。
近隣あいさつ
近隣の方にご協力いただいたお礼のあいさつをしましょう。着工前に手土産を持参していれば、手ぶらで構いません。
滅失登記
建物が登記されていた場合には、建物滅失登記申請を行います。詳しくは、法務局に問い合わせて下さい。
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